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お客様Q&A

こちらでは太陽光発電に関するお客様からのよくある質問にお答えしています。

太陽光発電について

  • A
    太陽光発電システムを構成する主要機器及び周辺機器は、 太陽電池モジュール、パワーコンディショナ、接続箱、屋内分電盤、 これらを接続する配線、太陽電池モジュールを設置する架台、及び交流側に設置する電力量計などです。
    太陽電池モジュールが受けた太陽光エネルギーは直流電力に変換されます。 その後、パワーコンディショナにて交流電力に変換され、 電気製品に電力が供給されます。
  • A
    変換効率は、太陽電池が受けた光エネルギーが電気エネルギーに変換される割合を示したもので、 1㎡あたり1000wの光エネルギーをどれだけの電気エネルギーに変換できるかを数値化したものです。
  • A
    太陽電池モジュールの平均寿命は20年以上になっていますが、設置場所や設置条件によって誤差が発生します。
  • A
    古くから実績・歴史ともに優れているのは、単結晶シリコン太陽電池です。 高効率で信頼性は高いですが、高価になります。
    一方、多結晶シリコン太陽電池は、加工が容易であることから大量生産に特化しているため、価格は抑えられますが、
    発電効率は単結晶に比べ低下します。
  • A
    kW(キロワット)とは瞬時の発電電力を示す単位です。
    kWh(キロワットアワー)とは、1時間あたりの発電電力量もしくは、ある時間帯の消費 (発電電力)の時間積算値を示します。
    例えば、2kWの発電を4時間続けますと、発電電力量は2kW×4h=8kWhとなります。

設置・環境に関して

  • A
    災害等により電力会社から電力が供給されなくなっても、太陽電池が発電している間はパワーコンディショナ自立運転機能により、 停電用コンセントから電力を使用することが可能で、家庭用100V、最大1.5kWまで太陽光発電した分の電気をご利用いただけます。
  • A
    最適な設置方位は、日射量が最も多い南側をお勧めします。
    東側や西側の発電量は南側に設置した場合の約85%となりますが発電には充分適しています。
    屋根に設置するときの傾斜は、その地点の緯度角(東京では30°~35°)が最適ですが、基本的に屋根の勾配に準じて設置いたします。
  • A
    沿岸地域では、潮風が影響しますが、重塩害地域でなければ設置は可能です。
    ※海岸から300m以内はおおむね重塩害地域です。
  • A
    太陽電池モジュール全面が積雪により日射をさえぎった状態では発電できません。
    しかし、太陽電池モジュールに少しでも日が射せば、その蓄熱と、周囲の気温上昇により、雪は溶けやすくなり、発電もしやすくなります。
  • A
    建物の影などがモジュールに掛かった場合、発電量は低下しますがゼロにはなりません。
    影の部分でも周囲からの散乱光により1/10~1/3程度の発電が可能です。

導入に関して

  • A
    モジュールでの発電、直流電力から交流電力への変換、電気製品への分電、 電力会社との売電・買電にいたるまで、すべてを自動運転で行います。 したがって、お客さまの操作は一切不要です。
  • A
    モジュールに付着した汚れなどは風雨によって流されるため、手入れの必要はありません。 ただし、鳥の排泄物や落ち葉が大量に積もった場合は、取り除く必要があります。
    ※長期にわたってご利用いただくために、定期点検オプションをご用意しております。
  • A
    お客様と電力会社とで契約(系統連系という)を締結することになります。
    弊社ではお客さまとともに、お申し込みからご契約の成立までサポート させていただきますので、少ないご負担でお手続きが可能です。
  • A
    スカイジャパンより特約代理店をご紹介させていただきます。弊社へのご連絡はフリーダイヤル0120-441-014もしくは お問い合わせフォームよりお願い致します。
  • A
    家庭で余った電力(余剰電力)は電力会社へ売電することが出来ます。夜間や雨・曇りなどで発電量が少ない時間帯は、電力会社から買電することになります。
  • A
    2014年度の余剰電力買取価格は1kWhあたり10kW未満システム(税込)37円、10kW以上システム(税抜)32円となっています。
    この買い取り金額は10年間保証されています(発電設備等に変更がない場合)。
    なお、この制度により、電力会社が買い取りに必要とする費用(太陽光サーチャージ)は、電気を利用するすべての方が負担することになっています。
    ※全電力需要家によって負担。
  • A
    太陽光発電システムの導入には、地方自治体から独自に補助制度を導入している場合があります。
    詳しくは、弊社または市区町村にお問い合わせください。